OTC類似薬の保険給付外しの薬局への影響は？

 OTC類似薬の保険給付外しの薬局への影響はどんなことになるんでしょうか？

勝手に予測してみました

来年からすべてのOTC類似薬が保険給付から外れることは考えにくいですが、なんとなくですが堰を切ったように進んでしまうような気がしています

＃＃ 結論から言うと：

診療所門前薬局への影響 ― 門前クリニックとの「一蓮托生」のリスクが顕在化

OTC類似薬の保険適用除外は、特定の診療科の門前薬局にとって存続に関わるほどの深刻な経営危機をもたらす可能性があります。その影響は、門前にあるクリニックの診療内容にほぼ完全に連動します。これは、厚生労働省の「患者のための薬局ビジョン」の方針からも国としては実現していきたい方向性かと思います。

 

## 門前薬局リスク度ランキング

門前のクリニックの診療科によって、受ける影響の大きさは明確に分かれます。

 

Sランク（極めて深刻）：皮膚科・整形外科の門前薬局

影響のメカニズム:

処方箋の激減: クリニックの処方箋の大半を占める保湿剤（皮膚科）や湿布薬（整形外科）が保険適用外となることで、薬局の売上の柱が根底から崩壊します。調剤報酬と薬剤料差益の両方が失われます。

患者来局の消滅: これまで毎月のように保湿剤や湿布薬を受け取りに来ていた安定した患者層が、ドラッグストアへ流出します。薬局に来る理由そのものが失われ、客数が絶対的に減少します。

製薬会社の追い打ち: 製薬会社が消費者向け広告を強化し、「クリニック離れ」を積極的に後押しするため、この流れは加速こそすれ、止まることはありません。

予測される未来:

特定のクリニックからの処方箋に9割以上依存しているような典型的な門前薬局は、事業の継続自体が困難になる可能性があります。

 

Aランク（深刻）：小児科・耳鼻咽喉科の門前薬局

影響のメカニズム:

処方箋枚数の減少: 風邪薬や抗アレルギー薬といった軽症・急性疾患の処方箋が大幅に減少します。特に、風邪が流行する冬場や花粉症シーズンといった**「繁忙期の売上」が大きく落ち込む**ことが予想されます。

患者のOTCシフト: 保護者は子どもの軽い風邪でクリニックを受診させることをやめ、市販薬で対応するようになります。アレルギー患者も、待ち時間のないドラッグストアでの購入を選ぶようになります。

予測される未来:

季節性の売上変動がより激しくなり、経営が不安定化します。クリニックの受診患者が減ることで、薬局の経営体力も着実に削られていきます。

 

Bランク（中程度）：内科の門前薬局

影響のメカニズム:

影響の限定性: 高血圧や糖尿病などの生活習慣病（慢性疾患）に関する処方箋は維持されるため、SランクやAランクの薬局のように売上の柱が完全に失われる事態は避けられる可能性が高いです。減薬やリフィルの推進がされていないとダメージは大きいかもですね。

軽症患者の処方箋減少: とはいえ、風邪や胃腸炎といった急性疾患で来局する患者は確実に減少するため、処方箋枚数・単価はじわじわと低下していきます。

予測される未来:

急激な経営悪化はないものの、長期的に売上が減少傾向をたどります。「かかりつけ薬局」としての機能（慢性疾患管理、在宅医療など）を強化できなければ、緩やかに衰退していくリスクがあります。

ここで基本的なこと

薬局の薬剤師一人当たりの処方箋枚数は、4，076枚/年＝8億6,420万枚（2024年度）/21.2万人（推測）➡1日15.4枚

薬剤師1当たりの売上　3，750万円/年＝処方箋単価平均9，200円✖4，076枚/年

薬剤師一人当たりの営業利益　1，275万円也（18年前は1，672万円也でした）

ここから薬剤師の給与も含め諸経費をねん出しなければならいなのですね

※あくまでも日本の全体の平均値ですからご注意を

薬局を取り巻く経営環境がかなり変わっていることは間違いないようです

OTC類似薬の保険給付外しが実行された場合

無策はあり得ないでしょうね

長くなってしまいました、続きはまた

2025.9.7